自社の存在理由
ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー ０８年４月号に、
考えさせられる質問がありました。
「もし自社が消滅すると、社会に何らかの影響が及ぶかどうか？」
「あなたの会社が無くなった場合、困るのは誰か？ それは何故か？」
「あなたの会社の代わりとなる企業が現れるまでに、どのくらいの時間がかかるか？」
（ＤＨＢＲ Ａｐｒｉｌ ２００８ ｐ５８−５９）
幸い、「弊社が無くなると困るであろうお客様」を、数社挙げることができました。
では、なぜそのお客様が困るのか？
それは、弊社がお客様の事情をよく存じ上げ、お客様の状況にあった研修を
実施しているからだと思います。
もし弊社が無くなると、他社に再度自社の状況を理解してもらわなければならなくなります。
では、なぜ弊社は、お客様の事情をよく知ろうとするのか？
それは、お客様の問題解決支援をしたいからです。
お客様の問題解決を支援するためには、お客様の問題を知らなければならない。
弊社の場合、提供できる解決策が
「集合研修とそれに付随する仕組み作り」なので、それを手段として用いています。
つまり、弊社の存在理由は、「顧客の問題解決」支援である。
お客様（企業の教育担当者）の問題解決を手助けするために、弊社は存在すると考えられます。
「自社の存在理由」
知的営業として、常に考えておくべきテーマかもしれませんね。