日本の職業教育―比較と移行の視点に基づく職業教育学

日本の職業教育―比較と移行の視点に基づく職業教育学
寺田 盛紀　著　2011年

○企業内教育の変遷が良くわかる
　（ドイツの職業教育との比較）

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・1998年　大卒就職者が高卒就職者を上回った
・高卒求人の低下につれて、
　大卒以上に高卒「無業者率」が増大
・学校が就職オリエンテーションと就職あっせんを行う
　　のが就職の日本的メカニズム
●第9章　企業における人間形成と教育
　　　　　－OJTの職業教育学的検討
・企業内教育について、労働経済学、経営学、産業心理学、
　　産業社会学だけでなく、教育学方面からのアプローチ
　　も必要
・労働省職業能力開発局『民間教育訓練実態調査報告書』1986　p3　　
　によるOTJの定義
「就業中に上司や先輩が部下に対して種々の教育的配慮を加えつつ
　その仕事に必要な知識・技能を習得させる教育訓練」
・OJTは職場ないし職務に即した教育訓練
・OJTは1940年代以降の管理・監督者に対するアメリカ式定型集合
　訓練（CCS、MTP、TWI、JST）の普及後、1960年代に一般従業員の
　教育訓練様式として、企業内教育体系整備の中に位置づけられた。
　OJTが制度化された理由として、
　１）米国製OffJTに対する批判
　２）イノベーションに好都合
　３）新規学卒者の一括定期採用による教育ニーズ
　４）終身雇用により、企業内での子飼い養成を志向しやすい
　５）反知性（理論）主義　などによる
・1970年代以降　内部労働市場論の登場により、OJTは理論的に補強される
　　ことになる。
　労働市場の内部化の為には、高学歴者の採用と企業内教育訓練の整備が
　　成立条件となり、経済的優位にたっていた日本をその典型的な国として
　　内部労働市場論者が評価。
・1980年代後半には、「脱OJT」「OJTからOFFJTへ」と主張され始めた。
　ホワイトカラーないし技術者層の人材開発戦略としてOFFJTが位置づけ
＊参考　https://twitter.com/nakaharajun/status/278696025307369472
　企業内教育の振り子（Moving Pendulum） :
　
　1940年代、戦後、国策として米国式定型トレーニングが輸入。
　1960年代、高度経済成長下においてOJTが人事制度として
　　　　　　本格的に制度化。#nakaharalab
　1980年代、脱OJT論、MBA教育の隆盛。
　1990年代、ポストバブル期、OFF-JT・OJTの衰退。
　2000年代中盤以降、OJTルネッサンス。#nakaharalab
・OJTの教育方法
　定型訓練に含まれる部下育成の技法は、ほぼ例外なく、ヘルバルト学派の
　　段階教授法を基に、1910年代以降第二次大戦にかけてアメリカで開発
　　された職業分析（Trade and Job Analysis）による課程編成を通じて
　　確立された。
・1948年に導入されたTTT（Teaching Teachers to Teach）方は、ヘルバルト
　　学派チラーの分析、総合、連合、系統、方法という5段階教授法に対応
　　させて、準備、提示、応用、試験、討議批評という5段階を定めている
・TWIは、ヘルバルトの明瞭、連合、系統、方法という4段階教授法と
　　職業分析を通じて、アレンにより具体化されたもの。
・TWI、JIによるOJTの教育方法
　１）習う準備をさせる（課題の提示）
　２）作業を説明する（説明、演示）
　３）やらせてみる（間違い直し）
　４）教えた後を見る
・1960年代後半以降、企業で集中的に行われたOJTの問題点
　１）上司が常に良き指導者とは限らない
　２）計画的訓練が難しい
　３）業務遂行と訓練実施の両立が難しい
・OJTをいかに系統的に編成するか、カリキュラム化するかが、
　　企業内教育の課題
・若者の早期離職　大卒者は近年40%に近付いてきており、筆者は
　「7.5･4現象」と呼んでいる。
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